# 全国47都道府県データの出典・モデル上の接続

2026年9月8日確認。九州Ver.0.1との比較を優先し、最新年への更新ではなく既存版の基準年にそろえました。全47行を都道府県コード順で収録しています。以下の統計値をJSONへ転記・単位変換しています。

| 項目 | 採用データ | 入力単位・変換 | 出典 |
|---|---|---|---|
| Population | 2024年10月1日総人口 | 表5の千人×1000。公表値の丸めを保持 | [総務省統計局・人口推計2024年、表5（PDFの17ページ）](https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2024np/pdf/2024np.pdf) |
| Industry | 2023年製造業付加価値額（全事業所、個人経営を含まない） | 億円。従業者29人以下は粗付加価値額 | [2024年経済構造実態調査二次集計結果、第5表（PDFの16ページ）](https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?fileKind=2&statInfId=000040312266) |
| FoodRate | 令和5年度（2023年度）概算のカロリーベース食料自給率 | パーセント÷100。生産額ベースや食料国産率は使わない | [農林水産省・2025年10月10日公表資料（PDFの10ページ）](https://www.maff.go.jp/j/press/kanbo/anpo/attach/pdf/251010-1.pdf) |
| Forest | 2022年3月31日森林率 | 公表の整数パーセント÷100 | [林野庁・都道府県別森林率](https://www.rinya.maff.go.jp/j/keikaku/genkyou/r4/1.html) |
| Generation / Demand | 全国版：2024年度 | 資源エネルギー庁・電力調査統計、1,000 kWh | 年間シートの県別合計値を保存。九州モードは従来の未設定を維持 |

## 地図表示（2026年9月8日追加）

lalamalink作「ディフォルメ都道府県日本地図」Version 2026.06.30、[配布元](https://github.com/lalamalink/japan-map-svg)、[CC0 1.0 Universal](https://creativecommons.org/publicdomain/zero/1.0/)。配布元は改変・再配布・アプリやゲームへの組み込みを許可している。原SVGの47県のパスをJSONのポリゴンに変換し、共有辺を抽出して勢力境界の描画に使用する。地形・島の配置を簡略化した図であり、正確な測量・行政境界を表すものではない。計算用の隣接・渡海データとは独立している。ライセンス、出典、取得日、原ファイルのSHA256は `data/map/` に同梱。原SVGと再変換スクリプトはプロジェクトの `reference/map/` に保存。

## 全国版の電力（2026年9月8日反映）

アプリ内編集に対応。以下の出典は配布時の初期値についての記録です。初期値を `data/defaults/` に別保存し、編集値は通常の `prefectures.json` に保存します。編集後の値を公式統計値とは表示せず「編集データ使用」と区別します。電力補正の境界と倍率は設定画面から変更でき、以下の倍率は初期設定です。

- 出典：[資源エネルギー庁・過年度統計](https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/results_archive.html)。公式サイトからユーザーが取得したExcelを使用。
- 発電：[2-(2) 都道府県別発電実績](https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/xls/2024/2-2-2024.xlsx)、シート「2024年度」、M5:M51。
- 需要：[3-(2) 都道府県別電力需要実績](https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/xls/2024/3-2-2024.xlsx)、シート「2024年度」、J6:J52。
- 両表とも2024年4月～2025年3月、単位1,000 kWh、2025年12月23日公表時点。Excelの年間公表セルの値をそのまま採用し、月次から再作成しない。
- 2025年度ファイルには12か月分はあるが、取得時には年度計シートを確認できなかったため、公表年度計を確認できた2024年度を採用。「確定」は訂正不可という意味ではなく、今後の遡及訂正はあり得る。

### 統計の範囲

[公式FAQ](https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/pdf/faq.pdf)によると、発電実績は電気事業者の実績で、家庭の屋根上太陽光等を含む全国の全発電を網羅しない。都道府県別需要実績は小売電気事業者等の販売実績で、自家消費・特定供給を含まない。したがって比率は厳密な電力自給率ではなく、このゲームの工業補正指標とする。バイオマス・廃棄物は再掲なので加算せず、合計列だけを使用する。

### 照合結果と原表の集計差

47県の名称・重複なし・需要正値・発電非負を確認。発電の県別合計835,335,579.2785335は全国合計835,335,579.2785333と浮動小数点誤差の範囲で一致（単位1,000 kWh）。

需要の県別合計は822,784,167.3889999、原表の全国合計は822,769,312.4029999で、14,854.986（1,000 kWh）、約0.0018%の差がある。原表の備考に原因の説明は確認できず、丸め差と断定しない。県別公表値を変更せず保存し、全国合計に合わせた配賦や置換はしない。勢力の需要は常に所有県の保存値を合算する。

工業補正は充足率25%未満0.90、25%以上50%未満0.95、50%以上100%未満1.00、100%以上200%未満1.05、200%以上1.10。勢力合計の発電÷需要に適用する。充足率100%は工業倍率1.05。補正を工業額に掛けてから既存の工業指数のべき乗を行う。食料・人口・戦闘ルールに変更はない。

九州7県の既存値はすべて全国データの対応行と一致します。食料の新しい確定値ではなく、旧版との比較のため上記の概算公表値を固定しています。入力する人口と食料統計の年は異なります。

東京の食料自給率0%は公表表の整数丸め値です。現実の生産量が厳密にゼロという意味ではありませんが、この版では0のまま計算します。北海道213%など100%超の値もそのまま採用します。食料生産力は初期人口×自給率とするモデル値であり、実際の月間生産を直接計測した値ではありません。

## 県境・渡海接続

`national/adjacency.json` は県境共有に基づく手作業の接続リストです。河川・湖・山岳の県境も通常接続とし、実際の道路の有無、峠、距離、離島ごとの配置は表現しません。地理の参照先は[国土地理院・地理院地図](https://maps.gsi.go.jp/index_m.html)。統計として提供された公式の侵攻経路データではありません。

`national/crossings.json` に別管理した6経路はすべて双方向です。

| 接続 | 扱い | 根拠・仮定 |
|---|---|---|
| 北海道―青森 | sea | 津軽海峡を渡る代表経路の仮設定。青函トンネルの軍事利用は扱わない |
| 鹿児島―沖縄 | sea | 南西諸島方面の代表経路として仮設定。他県発の航路は未収録 |
| 兵庫―徳島 | bridge | 神戸淡路鳴門自動車道 |
| 岡山―香川 | bridge | 瀬戸中央自動車道 |
| 広島―愛媛 | bridge | 西瀬戸自動車道 |
| 山口―福岡 | bridge | 関門海峡の道路接続 |

道路接続の参照：[JB本四高速の3ルート案内図](https://www.jb-honshi.co.jp/corp_index/press/pdf/2017/170922press-1-a.pdf)、[国土交通省・関門トンネルと関門橋の利用状況](https://www.qsr.mlit.go.jp/n-michi/file/kannmonnTN2v2.pdf)。

海上の攻撃力80%は今回補完したゲーム上の仮定であり、統計値ではありません。船舶・海軍・輸送容量・航海日数・海上封鎖は扱いません。橋の破壊も扱いません。県単位の戦争を動かす最小構成です。北海道・沖縄からも逆方向へ侵攻できます。